J. マシア（上智大学教授）
『胚をこえて』。Ｓ．ホランドが幹細胞をめぐる議論について書いた自らのエッセイにつけた題名は、含蓄に富んでいる。彼女はこのテーマについて論文集を編さんしている（『ヒト胚性幹細胞＜ＥＳ細胞＞に関する議論』ＭＩＴ出版、ケンブリッジ：マサチューセッツ、２００１年）。 　彼女が指摘しているように、最近の議論の大部分は、着床前の胚の倫理的位置づけに集中している。それらの議論の焦点は、幹細胞を得るために着床前の胚を利用することが、倫理的に許容されるかどうかという問題だ。 　この問題は難しい。二つの極端な立場から答えが示される。ある人々は、初期の（受精後２週間以内の）胚は、単なる細胞の塊にすぎないという。他方で、それはすでに尊厳と権利を持った一人の人間だと考える人もいる。だが、ホランドの主張は、そのような胚をめぐる論議をこえて、より広い社会的な背景－つまり、女性、特に貧しい女性や白人以外の女性に対する抑圧や支配という問題－について考察しようというものだ。「胚について多くの議論がなされる一方で、幹細胞研究が女性や貧しい人々に、ヘルスケアへのアクセスや資源の分配という面でどんな影響をおよぼすかについては、ほとんど語られていない」 　彼女はまた、胚研究に関する倫理的論議が、女性、特に貧しい女性のニーズについて議論してこなかったことに注目する。彼女は、米国政府が胚研究への政府支出を禁止する一方で、民間企業による投資を野放しにしていることを強く批判している。こうした政策は、以下のようなペア－民間企業と政府、男性と女性、着床前の胚と女性、持てる者と持たざる者－のうち、支配的な力を持つ前者を優先する世界観の反映なのだ。	この政策によれば、もし、民間企業が体外受精によって胚を作成しようと望んでも、研究を目的とする限り禁止できない。民間企業が卵子提供者に対して、市場が提示するだけの対価を払おうとしても、禁止できない。さらに、市場が研究に用いられる卵母細胞の需要よりも生殖に用いられる卵母細胞の需要の方が大きいと判断すれば、前者の価格は後者の価格より安くなる。こうして、需要と供給の法則によって、ある卵子が他の卵子より価値があるとされれば、市場の観点から－そして「市場に支えられた優生学」の観点から－女性たちは二つのグループに分けられ、互いに競い合わされるようになるだろう。 　白人で高い教育を受けた女性の卵子は、非白人で高い教育を受けていない貧しい女性の卵子よりも価値が高いとされるだろう。こうした考察は、健康保険制度の問題やヘルスケアをめぐる財政問題という、より広い観点から見るとき、いっそう重要となる。実際、米国では１９９８年時点で４３００万人が健康保険に加入しておらず、そのうち５８％がヒスパニックや黒人である。 　たしかに、日本のヘルスケアや健康保険制度は米国とは異なっているかもしれないが、それでももう一人のフェミニストの著作家、Ｓ．シャーウィンの主張を引用しておくのは有益だと思う。彼女はこう書いている。 　「それゆえ研究は、実験の被験者への影響ばかりでなく、現存の抑圧と支配との関わりにおいてもまた評価されるべきである」（スーザン・シャーウィン著、岡田雅勝・服部健司・松岡悦子訳、『もう患者でいるのはよそう－フェミニスト倫理とヘルスケア』勁草書房、１９９８年、１７６ページ）