光延 一郎 SJ
イエズス会社会司牧センター所長
第二バチカン公会議の柱
聖ヨハネ23世教皇のイニシアティブで始まった第二バチカン公会議は、①教会の一致（エキュメニズム）、②平和（二度と戦争をしない）、③カトリック教会が自らを開き「世界」とかかわることを根本動機としました。前教皇を引き継いだ福者パウロ6世は1963年に、公会議の目標をあらためて次の4点に定めました。①教会の本性への自覚を深める、②教会の内面を刷新する、③キリスト教の一致を促進する、④現代世界との対話を深める。
公会議の柱となる4つの憲章は、これに応じています。公会議を一本の木にたとえれば、①「幹」：「教会の基本的自覚」については『教会憲章』が担います。②「根」：「教会の内面生活」については、②－A：「教会の聖化」のために『典礼憲章』、②－B：「教会の教え」の根本である聖書をいかに読み、祈り、学び、宣べ伝えるかについて『啓示憲章』が担います。「葉・花・実」として公会議全体の総合と展望を示し、教会が世界において神の国のパン種になっていく姿を語るのが『現代世界憲章』です。
現代世界の「切望（喜びと希望）」に応える『現代世界憲章』の特徴は、すべてを「人間とは何か？」から考える姿勢です。「人間、それこそ、われわれの説明全体の要である」（3項）とされ、そこから人格の尊厳と人権の尊重、その実りである「平和」が語られます。
日本の教会が受けとったこと
ところで、1965年10月にパウロ6世は、国連で「戦争はもうごめん、二度としない！ 平和、それこそが、諸国民と人類すべての目標を導く！」と演説しました。パウロ6世は、前任者ヨハネ23世が回勅『地上の平和』で強く訴えた平和の問題に誠実に向き合いました。1967年にはバチカンに「正義と平和委員会」を設置し、またベトナム戦争が激化する1968年には、元旦を「世界平和の日」と呼び、平和メッセージを送ることを全世界のカトリック教会に知らせました。
日本のカトリック教会は、『現代世界憲章』から、平和の問題を自らの最優先課題として受けとったと思います。
そのきっかけが、戦争の惨禍を身をもって知る聖ヨハネ・パウロ2世教皇の日本訪問（1981年）と『広島平和アピール』だったでしょう。
「戦争は人間のしわざです。戦争は死です。…過去をふり返ることは、将来に対する責任を負うことです。…広島を考えることは、核戦争を拒否することです。広島を考えることは、平和に対して責任を取ることです。…戦争という人間が作りだす災害の前で『戦争は不可避なものでも必然でもない』ということを、我々は自らに言い聞かせ、繰り返し考えてゆかねばなりません。…イデオロギー、国家目的の差や、求めるものの食い違いは、戦争や暴力行為のほかの手段をもって解決されねばなりません。人類は、紛争や対立を平和的手段で解決するにふさわしい存在です。…今、この時点で、紛争解決の手段としての戦争は許されるべきでないという固い決意をしようではありませんか。…人類同胞に向かって軍備縮小と、すべての核兵器の破棄とを約束しようではありませんか。…自ら平和を学び、平和の教育をしようではありませんか」。
この『平和アピール』への応答として、日本の司教団は、平和や人権の問題について、積極的に発言し始めます。1981年には『平和と現代の日本カトリック教会―教皇「平和アピール」に答えて―』（司教委員会）を、1983年には司牧教書『平和への望み―日本のカトリック教会の福音的使命』を発表しました。そこでは、イエス・キリストの使信と日本国憲法の平和理念との共鳴が明確に意識されています。
戦後50年の1995年に発表された『平和への決意』司教団メッセージでは、「明日を生きるために過去を振り返る」として、日本人の戦争責任について告白しています。
「わたしたち日本の司教は、日本人としても、日本の教会の一員としても、日本が第二次世界大戦中にもたらした悲劇について、神とアジア・太平洋地域の兄弟たちにゆるしを願うものであります。わたしたちは、この戦争にかかわったものとして、アジア・太平洋地域の二千万を超える人々の死に責任をもっています。さらに、この地域の人々の生活や文化などの上に今も痛々しい傷を残していることについて深く反省します」。
さらに戦後60年の2005年にも、日本カトリック司教団は『戦後60年平和メッセージ「非暴力による平和への道」―今こそ預言者としての役割を』を発表します。この時期は、日本人の歴史認識問題、首相の靖国神社参拝、教育基本法と憲法改定について、盛んに論議された頃でした。このメッセージでは、「人間の尊厳」、「アジアの国々との和解と連帯」、「富の公正な分配と環境保全」、そして特に「非暴力」に焦点が当てられ、カトリック教会の社会教説が常に第一に語る「人間の尊厳」が、日本国憲法や世界人権宣言などと共通する、平和の前提であることが強調されています。
特別な年に
そして戦後70年に当たる今年、日本の司教団は『平和を実現する人は幸い―今こそ武力によらない平和を』メッセージを発表しました。それは、①『現代世界憲章』にならう教会として、人間のいのちと尊厳の問題に沈黙できないとします。②ヨハネ23世『地上の平和』とヨハネ・パウロ2世『広島平和アピール』に基づき、日本のカトリック教会の平和への指針と戦争放棄への決意を明確にします。③そのことが、特に日本という国と国民たちが担うべき歴史的使命だとします。④それゆえ、今回のメッセージの特徴ですが、歴史認識と集団的自衛権行使容認などと憲法9条破壊の危機、また沖縄の民意という、具体的な政局問題にも触れています。⑤そしてこうした社会の危機的状況の背景について、教皇フランシスコが強調する貧困・格差・環境問題との関連についても指摘しています。
現在、世上では、抑止力と集団的自衛権による「積極的平和主義」なるスローガンが喧伝されています。しかし平和学のヨハン・ガルトゥング氏による「積極的平和とは、貧困、抑圧、差別などの『構造的暴力』がない状態のこと」との定義を待たずとも、カトリック教会はすでにその意味を適切に語っています。
「平和は単なる戦争の不在でもなければ、敵対する力の均衡を保持することだけでもなく、独裁的な支配から生ずるものでもない。平和を『正義のわざ』と定義することは正しく適切である（イザヤ書32・17）。人間社会の創立者である神によって、その社会の中に刻み込まれ、常により完全な正義を求めて人間が実現していかなければならない調和から生ずるのが平和なのである」（第二バチカン公会議『現代世界憲章』78項）。
「平和とは、すべての人の全人的発展の実りとして生まれるものです。そうでないものは、未来に向かうものではなく、常に、新たな紛争と種々の暴力の火種となるのです」（教皇フランシスコ使徒的勧告『福音の喜び』219項）。
「抑止論」についてもヨハネ23世はすでに、核戦争突入が危惧された「キューバ危機」を教訓として、「軍備の均衡が平和の条件であるという理解を、真の平和は相互の信頼の上にしか構築できないという原則に置き換える必要があります。わたしは、これが到達可能な目標であることを主張します」（『地上の平和』61項）と言いました。
『地上の平和』は「基礎としての『真理』、基準としての『正義』、動機としての『愛』、実行力としての『自由』」という基準を繰り返し語ります。現代社会に閉塞をもたらす「死の文明」の根底には、権力者の飽くなき欲望と、そこから波及する「恐れ」の連鎖があるのでしょう。これに対して「神は愛である。…愛には恐れがない」（ヨハネの第一の手紙4・16～18）。愛といのちの場を、この戦後70年の日本社会に開いていかねばと祈ります。
